言語聴覚士の仕事とは？年収とスキルを詳しく解説

コミュニケーションや嚥下機能に課題を抱える人々をサポートする専門職が、言語聴覚士です。医療・福祉・教育の現場で活躍し、ことばや聴覚、食べる機能のリハビリを担当します。

現在、国内の有資格者は約4万人。高齢化が進む日本では、特に嚥下障害への対応需要が急増しています。この職業はリハビリテーションの専門家として、理学療法士や作業療法士とは異なる独自の役割を担っています。

本記事では、気になる収入の相場から具体的な業務内容まで、現場で必要な情報を網羅的に解説します。初任給からキャリアアップ後の給与推移、各種認定資格の取得メリットなど、職業選択の参考になるデータを紹介します。

この記事のポイント

• リハビリ専門職としての社会的ニーズ
• 医療機関から教育現場まで多様な働き方
• 国家資格取得者数と市場動向
• 収入の目安とキャリアアップの可能性
• 必要なスキルと資格取得の流れ

言語聴覚士(ST)の基本概要

コミュニケーションや食事の機能回復を支える専門職として、重要な役割を果たしています。1997年に国家資格として法制化され、医療・福祉分野で欠かせない存在となっています。

法律で定められた専門職

言語聴覚士法第2条では、「音声機能、言語機能又は聴覚に障害のある者についてその機能の維持向上を図るため」と定義されています。具体的な業務範囲が法律で明確に規定されている点が特徴です。

資格取得には養成課程修了後、国家試験に合格する必要があります。2025年実施の第27回試験では合格率72.9%と、専門職の中では比較的取得しやすい資格と言えます。

項目	詳細内容
資格創設年	1997年（平成9年）
英語表記	Speech-Language-Hearing Therapist
国内略称	ST（Speech Therapistの頭文字）
業務範囲	言語障害・聴覚障害・嚥下障害のリハビリ

国際的な位置付け

欧米ではより細分化された資格体系が一般的ですが、日本では包括的なアプローチが特徴です。特に摂食嚥下分野への対応は、高齢化社会において重要性が増しています。

養成機関は4年制大学・専門学校・大学院と多様で、卒業後に国家試験受験資格が得られます。また、上位資格として認定言語聴覚士制度があり、6つの専門領域で更なるスキルアップが可能です。

業務実施にあたっては医師の指示が必要な場合もありますが、専門性を活かした自律的なアプローチが求められる場面も少なくありません。

言語聴覚士の具体的な仕事内容

医療現場で重要な役割を担う、3つの主要業務領域があります。コミュニケーションや食事に関する専門的サポートを通じて、患者様の生活品質向上に直接関わる仕事です。

3つの主要業務領域

まず初めに、適切なアプローチを行うための検査・評価があります。これは、障害の程度や種類を正確に把握する重要なプロセスです。

次に、個別に設計された訓練プログラムの実施。例えば失語症の方には、絵カードを使ったコミュニケーション訓練を行います。

最後に、家族や介護者への助言指導。家庭環境に合わせた具体的なアドバイスが特徴です。

業務区分	実施内容	対象例
検査・評価	嚥下造影検査／聴力検査	高齢の嚥下障害者
訓練	発音練習／補聴器調整	難聴の小学生
助言指導	食事姿勢の指導／コミュニケーション手法	脳卒中患者の家族

医療現場でのチーム連携

病院ではNST（栄養サポートチーム）やSST（摂食嚥下チーム）に参加します。多職種と協力して総合的なケアを提供するのが特徴です。

「電子喉頭を使用する患者様には、振動の感触を重視した発声訓練を行います。歯科医師と連携して口腔内の状態も確認します」

訪問リハビリでは、実際の生活環境に合わせた調整が重要。キッチンの配置変更や食器の選定まで、具体的な提案を行います。

症例検討会は週1回程度実施。看護師や栄養士と情報共有し、最適な支援方法を検討します。

言語聴覚士が対応する5つの障害類型

人々の生活品質を支える専門職として、多様な障害へのアプローチが必要です。特に以下の5分野が主要な対応領域となり、個別の専門技術が求められます。

聴覚障害へのアプローチ

新生児から高齢者まで、幅広い年齢層をサポートします。特に重要なのが早期発見で、新生児聴覚スクリーニングへの関与が特徴的です。

具体的な支援方法には次のようなものがあります：

• 人工内耳装用者向けのリハビリプログラム作成
• 補聴器の調整と適応訓練
• 聴覚活用訓練（AVT）の実施

「難聴の子どもには、音声と言葉を結びつける訓練が効果的です。視覚的な手がかりを減らし、聴覚に集中させる工夫が必要です」

摂食嚥下障害の支援方法

高齢化社会で重要性が増している分野です。誤嚥性肺炎予防を目的とした、次のような具体的なアプローチを行います。

主な支援技術：

• 嚥下造影検査（VF）による客観的評価
• 食事姿勢の調整と頸部の角度指導
• 食品の形態変更アドバイス

障害類型	検査方法	訓練例
構音障害	GRBAS尺度	舌の運動訓練
失語症	標準失語症検査	コミュニケーション補助具活用
高次脳機能障害	神経心理学的検査	日常生活動作訓練

認知症患者への対応では、非言語的コミュニケーション技法が有効です。表情やジェスチャーを活用し、信頼関係を築くことが重要になります。

言語聴覚士の平均年収データ

公的統計が示す全国水準

厚生労働省の令和3年調査によると、平均年収は430.5万円です。これは基本給に加え、各種手当や賞与を含んだ総額となります。

特徴的な点は、他職種と比べて安定した収入構造があること。夜勤が少ない分野であるため、時間外手当の割合が低めです。

比較項目	10-99人規模	1000人以上規模
初任給総額	325万円	340万円
基本給月額	20万円	21万円
資格手当	1.5万円	2万円

スタート時の収入内訳

新卒者の初任給は330万円が相場。内訳を見ると、基本給が20万円前後で諸手当が3万円程度です。

賞与は平均2.3ヶ月分支給されます。大規模施設ほど福利厚生が充実しており、住宅補助がある場合も。

「資格取得直後は給与が3～5%上昇する傾向があります。専門性を高めるほど収入アップの可能性が広がります」

非常勤職員の時給は1,500～2,500円が目安。パートタイムとの収入差は、勤務時間によって大きく異なります。

地域差も明確で、都市部は地方より5～10%高め。ただし生活コストを考慮すると、実質的な差は小さくなる傾向です。

年代別・言語聴覚士の年収推移

20代から60代までの収入変化

20代の平均は354万円からスタートします。30代では420万円前後へ上昇し、50代でピークの574万円に達します。

60代以降は479万円と減少傾向に。定年後の再雇用では、フルタイムから非常勤への移行が影響します。

ピーク年収となる年代

50代前半が最も高収入を得やすい時期です。管理職への昇進や専門資格の取得が影響しています。

• 民間病院では年功序列型が主流
• 公立施設は昇給率が安定
• 女性の場合は出産退職でカーブが変動

「転職を機に年収が15%アップしたケースもあります。需要の高い分野への移動が効果的です」

年代	平均年収	特徴
20代	354万円	初任給がベース
30代	420万円	役職取得が可能に
50代	574万円	ピーク収入期
60代	479万円	再雇用後の水準

フリーランスの場合、経験豊富なベテランほど単価が上がります。非常勤から常勤への移行も収入アップのチャンスです。

施設規模による年収の差異

働く施設の規模によって、収入には明確な違いが生まれます。特に医療・介護分野では、組織の大きさが給与体系に直接影響を与えるケースが少なくありません。

中小規模施設の特徴

10～99人規模の医療機関では、平均年収が325万円程度です。クリニックや小規模病院が該当し、次のような特徴があります。

• 基本給が20万円前後でスタート
• 資格手当が1.5万円程度加算
• 病床数が少ない分、一人あたりの業務負担が大きめ

介護施設では処遇改善加算制度が適用される場合も。ただし、福利厚生は規模の大きい施設に比べると限定的です。

大規模施設の優位点

1000人以上の大規模病院では、初任給が340万円と高めに設定されています。特に大学病院では研究加算などの特殊手当が期待できます。

比較項目	中小規模	大規模
基本給	20万円	21万円
賞与	2.0ヶ月	2.5ヶ月
退職金	一部なし	3年勤務で100万円

「企業立の施設では業績連動型ボーナスがある場合も。分院への異動で収入が変動する点にも注意が必要です」

公的機関は給与テーブルが公開されており、昇給が予測しやすい特徴があります。保育所や社宅など、福利厚生の充実度も高い傾向です。

経験年数別の給与上昇率

専門職としてのキャリアを積むほど、収入には明確な変化が現れます。特に最初の5年間で基礎スキルを習得し、その後は専門性を高めることで着実な成長が期待できます。

1-4年目の収入目安

初任給は330万円前後からスタート。2年目以降は年3～5%の昇給が一般的です。具体的な数字を見てみましょう。

• 1年目：330万円（基本給20万円＋諸手当）
• 3年目：358万円（資格手当の増額が主な要因）
• 5年目：385万円（役割に応じた業務拡大）

この時期はキャリアラダー制度を活用するのが効果的。段階的な目標達成で、昇給スピードが加速します。

15年以上のベテラン層

経験を重ねた専門家の平均は510万円。管理職や特定分野の責任者になると、さらに上乗せされる場合があります。

経験年数	平均年収	特徴
10年	450万円	中核人材として活躍
15年	510万円	管理職候補や指導的立場
20年	550万円	部門責任者レベル

「専門分野を極めたベテランは、外部講師としての活動も可能。学会発表や研修指導が副収入につながるケースもあります」

転職市場では、海外経験や特殊技能が高く評価されます。特に嚥下分野の認定資格保有者は、交渉力が強い傾向です。

独立開業を目指す場合、10年以上の実務経験が望ましいとされています。安定した収入を得るには、信頼関係の構築が不可欠です。

他職種との年収比較

リハビリ3職種の収入比較

理学療法士（PT）と作業療法士（OT）との主な違いは、業務内容と需要バランスにあります。厚生労働省のデータをもとに比較してみましょう。

職種	有資格者数	初任給	特徴
言語聴覚士	39,896人	330万円	専門性が高い
理学療法士	213,735人	340万円	需要が安定
作業療法士	121,458人	335万円	幅広い分野

給与差の主な要因は次の通りです：

• 夜勤業務の有無（PT/OTは整形外科で夜勤あり）
• 男性比率の違い（PTは男性が多い傾向）
• 開業権限の差異（STは開業不可）

市場価値と専門性の関係

資格取得者数が少ない分野ほど、希少価値が高まります。求人数比を見ると、STの需要は着実に伸びています。

「嚥下分野の専門家は特に不足しています。認定資格を持つベテランは転職市場で優位です」

産業分野での需要差も注目点です。OTは製造業での活躍が多く、STは医療・教育分野が中心となります。

公的資格と民間資格の収入差は5～10%程度。ただし、専門性が高まるほどこの差は拡大します。

言語聴覚士の主な就業先

専門性を活かせる職場環境は多岐にわたります。60%が医療機関、30%が福祉施設で働いており、その他にも教育機関や企業など、様々な選択肢があります。

医療機関での役割

病院では、急性期から回復期まで幅広い対応が必要です。特に早期リハビリが重要視される現場では、次のような業務を行います。

• 脳卒中患者の言語機能評価
• 手術後の嚥下機能チェック
• NST（栄養サポートチーム）への参加

大学病院では研究業務も多く、最新の治療法開発に携わるチャンスがあります。専門性を高めたい方におすすめです。

施設タイプ	特徴	1日の症例数
急性期病院	早期介入が中心	8～10件
回復期病棟	長期リハビリ対応	5～7件
クリニック	外来患者がメイン	10～15件

福祉施設の業務内容

特別養護老人ホームでは、集団訓練が中心となります。認知症の方へのアプローチや、スタッフへの指導も重要な仕事です。

訪問リハビリでは1日5件程度を担当。各家庭の環境に合わせた個別プランを作成します。

「デイサービスでは、利用者同士の交流を促すプログラムが効果的です。ゲーム形式の訓練で楽しく機能向上を図ります」

児童施設では発達支援がメイン。保護者との連携も欠かせません。個別支援計画の作成には、専門的な知識が求められます。

キャリアアップで年収を上げる方法

管理職へのステップアップ

課長職以上のポジションでは、600万円以上の年収が期待できます。必要なのは次の要素です：

• 5年以上の実務経験
• チームマネジメント能力
• 予算管理スキル

大規模施設では管理職候補研修が充実。40代前半での昇進が最も多い傾向です。

役職	平均年収	必要経験年数
主任	450万円	5年
課長	600万円	10年
部長	750万円	15年

専門資格の活用術

認定言語聴覚士には6つの専門領域があります。取得すると給与アップの可能性が高まります。

「嚥下障害分野の認定資格を取得後、年収が15%上昇した事例があります。専門性が評価されやすい分野です」

海外資格（CCC-SLP）も有効。英語力が必要ですが、国際的な活躍のチャンスが広がります。

大学院進学で研究職に転向する方法も。論文発表が評価され、講師としての収入源も得られます。

認定言語聴覚士の詳細

2008年に始まった認定制度が、専門家のスキル向上を後押ししています。この資格は、特定分野で深い知識と技術を持つプロフェッショナルであることを証明します。

6つの専門領域

分野ごとに異なるアプローチが必要です。各領域では、独自の認定基準が設けられています。

専門領域	必要経験年数	主な対象者
摂食嚥下障害	5年以上	高齢者・手術後患者
失語症	4年以上	脳卒中後遺症
小児言語発達	4年以上	発達遅滞児
聴覚障害	3年以上	難聴児・成人
音声障害	3年以上	声帯疾患患者
高次脳機能障害	5年以上	外傷性脳損傷

資格取得の具体的プロセス

審査には実績と知識の両方が必要です。主なステップは次の通りです：

• 3～5年の実務経験（領域による）
• 症例報告10例以上の提出
• 筆記試験（専門知識の確認）

「認定取得後、給与が8%上昇した事例があります。特に嚥下分野では需要が高く、転職時の強みになります」

更新は5年ごとに必要です。学会参加や研修でポイントを取得します。施設によっては、資格取得支援制度がある場合も。

海外資格との相互認定も可能です。英語力があれば、国際的な活躍の道が開けます。

言語聴覚士の将来性展望

少子高齢化社会での需要拡大

2040年には認知症患者が900万人に達すると予測されています。この数字は、専門家の必要性を如実に物語っています。

主な需要増加要因：

• 嚥下障害のある高齢者の増加
• 発達障害児への早期介入の重要性
• 地域包括ケアシステムの拡充

年	求人数	特徴
2020年	5,200件	医療機関中心
2024年	6,285件	福祉施設増加
2030年	8,000件（予測）	在宅ケア拡大

技術革新と専門職の役割

AIやロボット技術の導入が進む中、人間ならではの対応が求められています。特に次の分野では専門性が不可欠です。

「オンラインリハビリは便利ですが、直接的な観察が重要です。特に嚥下機能の評価には対面が欠かせません」

予防医療分野への進出も注目点です。健康な高齢者の機能維持プログラムが、新たな需要を生んでいます。

転職市場では有効求人倍率が3.17倍と高水準。専門性を高めれば、より良い条件での就職が可能です。

多様な働き方の可能性

生涯現役制度の拡充により、経験豊富なベテランの活躍が期待されています。特に以下の形態が増加傾向です。

• 非常勤・パートタイム勤務
• 複数施設での兼務
• コンサルタント業務

男性職員の増加も特徴的です。従来は女性が多い職場でしたが、体力が必要な分野で男性の進出が目立ちます。

結論

専門性を極めることで、社会的ニーズと個人の成長を両立できる職業です。

経験を積むほど活躍の場が広がり、認定資格取得でさらに可能性が拡大します。生涯学習が収入向上にも直結する分野です。

人の役に立ちながら、安定したキャリアを築きたい方に最適です。資格取得の詳細を確認し、第一歩を踏み出しましょう。

専門職としての充実感と、社会貢献を実感できる道が待っています。

FAQ

言語聴覚士は国家資格ですか？

はい、厚生労働省が認定する国家資格です。医療・福祉分野で専門的な業務を行えます。

具体的にどのような障害をサポートしますか？

主に聴覚障害や摂食嚥下障害、言語発達の遅れなど5つの領域に対応します。リハビリを通じて生活の質を向上させます。

平均的な収入はどれくらいですか？

全国平均は約400万円です。経験や施設規模によって幅があり、大規模病院ではさらに高収入を得られる場合があります。

専門資格を取得すると収入は上がりますか？

認定言語聴覚士などの資格を取得すれば、キャリアアップや給与アップにつながります。専門分野を極めることで市場価値が高まります。

将来の需要はどうなりますか？

高齢化社会の進展で、特に摂食嚥下障害の分野では需要が拡大すると予想されています。医療機関だけでなく福祉施設でも活躍の場が広がっています。

他のリハビリ職種と比べて収入に差はありますか？

理学療法士や作業療法士と比較すると、若干低めの傾向があります。ただし専門性の高さから、経験を積むことで差を縮められます。

20代と50代では収入にどのくらい差がありますか？

キャリアを重ねるごとに収入は上がり、50代では20代の約1.5倍になるケースが多いです。役職につくとさらに増えます。